車のタイプごとに違う?新車にかかる税金の種類について解説!
車を購入・維持するうえで、税金の支払いは避けては通れません。今までと車のタイプが変わると、かかる税金の金額も異なってくるのです。理想的な車を購入できたとしても、思わぬ出費につながる結果になってしまうこともあります。今回は新車にかかる税金の種類を詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。
新車にかかる税金の種類
車は種類にかかわらず毎年自動車税を納めなければいけません。自動車税は普通自動車と軽自動車で異なり、さらに自動車の排気量によって細かく税率がわかれます。
排気量が1,000㏄以下の自動車は2万5,000円、1,001㏄以上1,500㏄以下の場合3万500円、1,501㏄以上2,000㏄以下の場合は3万6,000円と、500㏄刻みで金額が上がっていきます。最も高い税率は6,001㏄以上の車で11万円です。これに対して、軽自動車税はどの軽自動車であっても税率が一律1万800円という特徴があります。
■購入時にかかる税金
自動車税は自動車を所有する人が支払う税金ですが、購入時にかかる税金があります。消費税は2021年現在10%で、こちらはどんな買い物にもかかるのでなじみがあるかと思います。
そのほかにかかる税金は自動車重量税と環境性能割です。自動車重量税とは自動車の重さで決まるものであり、自動車を新規登録する時と車検の時に支払います。普通自動車は500kgごとに4,100円、軽自動車は一律3,300円です。
新車登録時には次の車検までの3年分をまとめて支払う必要があるため、重い車を購入した場合一時的に大きな出費となる可能性があります。以後は車検がある2年おきにまとめて支払います。
環境性能割は自動車の購入時、燃費性能によってかかる税金です。普通自動車は0~3%、軽自動車は0~2%かかり、燃費のよく環境にやさしい車ほど税率が軽減されます。電気自動車を購入した場合は非課税になります。
新車購入後の税金を支払うタイミング
新車を購入した時、どのタイミングで税金を支払えばよいのでしょうか。購入時、つまり車を買ったその年に支払う税金は、自動車税、自動車重量税、環境性能割、消費税の4種類です。
自動車税は4月1日の時点で車を所有している人にかかる税金であり、購入日から次の3月31日までの期間に対して月割りで料金が発生します。日割りにはならないため、月初めでも月末でも同じ月であれば税額は変わりません。
■軽自動車税は1年ごとに計算
普通自動車の場合、どの月に購入しても月割りで計算した自動車税を払う必要があります。一方で、軽自動車は1年単位で税金が発生する仕組みになっています。
4月1日に車を所有している人が課税対象になる点は変わらないのですが、何月に車を購入したとしても翌年の4月1日まで税金は発生しません。自動車と軽自動車では、この点が大きく異なることを覚えておいてください。
新車にかかる税金を軽減する方法
新車購入時にはさまざまな税金がかかります。ただでさえ車を購入するとなるとまとまったお金が必要になるため、少しでも節税して費用を抑えたいと思うのは当然のことです。新車購入時に利用できるさまざまな節税制度があるので、購入前に確認しておきましょう。
まず最も有名なものとしてエコカー減税があります。新車だけでなく中古車にも適用されるエコカー減税は、国土交通省が定める環境基準を満たした車が該当します。
ハイブリッド車や電気自動車、クリーンディーゼル車、その他環境性能に優れている場合はガソリン自動車であってもエコカー減税の対象になります。欲しい車がエコカー減税の対象車かどうか確認しましょう。
似たような節税の制度としてグリーン化特例というものも存在します。自動車税または軽自動車税が最大75%減税され、節税に大きく役立つ制度です。こちらも、対象となる車種をホームページなどでチェックしてください。
■電気自動車には補助金が出る
電気自動車やプラグインタイプのハイブリッド車は、環境省・経済産業省から補助金が出るのです。どちらかの車を購入した際に、新車登録後1か月以内に忘れずに申請してください。電気自動車は上限80万円、軽電気自動車は上限50万円、プラグインハイブリッド車は上限50万円です。
■購入時期も重要
軽自動車は1年単位で税金がかかるので、購入するのは4月2日以降早めの時期がおすすめです。そうすることで、翌年の4月1日まで自動車税が発生しません。
また、普通自動車は月割りで自動車税が計算されるため軽自動車ほどお得な仕組みではありませんが、同じく4月2日以降に購入すれば、翌月~3月までの税金を支払うだけでよいので1か月分お得になります。それを狙って販売店が込み合う可能性もあるため、ゆとりを持ったスケジュールを組んで新車を購入しましょう。
新車にかかる税金の種類について解説しました。新車購入時かかる税金は、自動車の種類や大きさ、タイプなどで変わってくるので、予算の範囲内でしっかり見極めてください。節税したいのであればエコカー減税やグリーン化特例などの対象になる車種を調べ、時期を考えて購入することをおすすめします。